第1回 収益性の分析

財務諸表には様々な情報が含まれていますが、それらの分析をどのように分析するかによって情報の価値は大きく変わってきます。そこで今回から3回で財務諸表分析の基本的な方法を紹介します。第1回目の今回は財務諸表から会社の「収益性」を読み解く方法を紹介します。

5つの利益率から収益性を判断

収益性の重要な指標には、売上高と損益計算書の5つの利益の割合である「売上総利益率」「営業利益率」「経常利益率」「税引前当期純利益率」「当期純利益率」があります。

そして、その中でも特に営業利益率は本業での稼ぐ力を、当期純利益率は会社全体での稼ぐ力を表しますので、会社にとってこの二つの利益率をモニタリングすることはとても大切です。

前期比較の効果

利益率の分析では前期との比較とその理由の分析がともて重要です。例えば、結果として増収増益であったとしても利益率が悪化している場合には、「在庫処分セールの影響額が〇%」「本社移転による賃料増が△%」「大規模な商品の廃棄損が×%」といった具合に原因を究明して、売り上げが増えても儲からない体質にならないような対策を早めにうつことが重要です。

他社比較の効果

利益率の前期比較と同様に大切なのが同業他社との比較で、同業他社の財務諸表が公表されている場合、自社の利益率と比較しその原因を探ることが利益率改善のヒントになります。

なお、経済産業省の「企業活動基本調査」によれば、平成29年度の営業利益率は、製造業5.5%、卸売業1.9%、小売業3.0%、当期純利益率は製造業5.9%、卸売業2.5%、小売業1.7%と公表されています。

効率的に稼げているか?

一方、貸借対照表の純資産に対する利益率(効率性)である「純資産利益率」は、会社が純資産(自己資本)を効率的に使って稼げているかどうかの指標になりますので、この指標を前期や同業他社と比較することによって損益計算書からだけでは見えてこなかった会社の課題が見えてきます。

また、純資産利益率の分析で前期からの増減または同業他社との乖離がある場合には、単純に結果だけを見るのではなく、次のように純資産分析率を「財務レバレッジ」「総資本回転率」「当期利益率」の3つに分解して増減や乖離の原因を詳しく分析することが大切です。

・財務レバレッジ
財務レバレッジが高いほど少ない純資産(自己資本)で多くの総資産(負債+純資産)を動かして効率的に事業を行っていると言えます。ただし、財務レバレッジが高すぎる場合には金利負担が大きくなるため当期純利益率を圧迫するほか、大きすぎる負債は会社の安定性を悪化させます。

・総資本回転率
総資本利益率が高いほど、他人資本も含めて調達された資金(総資本)を使って効率的に売上につなげていることになります。

・当期純利益率
売上純利益率が高いほど売上に対する利益率が高いといえます。

次の記事 第2回 安定性の分析>>

「会計のポイントここだけ」 トップページ